地盤が悪かった時はどうすればいい？

1. 目次

   地盤が悪い場合は地盤改良工事が必要

地盤調査の結果、地盤の強度が低く建物を建てるために十分な地耐力がないと診断された場合には、地盤改良工事をして地盤の強度を高める必要があります。地盤改良工事には複数の選択肢があり、状況に応じて最も適した工法を選ぶようにします。選択の基準となる主なポイントは敷地の地質・地耐力、建てる建物の大きさ・重量です。また敷地の形状や予算なども選択の基準となります。

1. 地盤改良工事にはどんな方法があるの？

地盤改良工事は大きく分けて「表層改良工法」「柱状改良工法」「鋼管杭工法」の3つの方法があります。表層改良工法は軟弱地盤が地表から1～2ｍまでの浅い層の場合に用いられる工法です。メリットは施工が簡単で工期が1～2日と短いこと、比較的費用が安いことです。デメリットは勾配の強い地盤には施工が難しいこと、施工者の技術によって強度にムラが出やすいことなどです。柱状改良工法は地盤にセメント系の固化剤を注入し、直径60cmほどのコンクリートの柱を作る方法で、現在戸建住宅で一番多く用いられている工法です。メリットは強固な地盤がなくても強度が保てることや、2～3日で完了するため比較的工期が短いことです。デメリットは軟弱地盤が地表から2～８ｍ以内でないと対応できないこと、現状復帰させることが難しく、杭が地中に残ってしまうため土地の売買価格に影響することです。鋼管杭工法はもともとビルなど大型の建物に用いられた工法を、戸建住宅に応用したものです。地中に鉄鋼の杭を打ち込み地盤を強化します。費用はかかりますが現状復帰ができること、工期が1～2日と短いというメリットがある一方で、費用が高いこと、大型重機の搬入が必要なため、狭い敷地では対応できないこと、工事中の振動や騒音が大きなことがデメリットとして挙げられます。

1. 業者選びの際に注意すべきこと

東日本大震災以降、地盤への関心は高まっており、地盤改良工事も様々な業者が参入しています。中には不要な工事を持ちかけたり、手抜き工事にも関わらず多額の請求をするような悪質な業者もあるようです。業者を選ぶ際には信頼と実績のあるところ、地盤保証制度に加入している業者などを選ぶと安心です。

1. まとめ

地盤調査の結果、地盤が悪かった時は調査結果に基づいて最適な工法が選択されますが、それぞれにメリット、デメリットがあります。また土地によっては選択肢が限られてくることもあります。

1. おさえておきたいポイント

・地盤調査の結果、地盤改良工事が必要になることがある

・地盤改良工事には主に３つの工法があり、調査結果に基づいて最適な方法が取られる

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